自分年金、月間10万円を目指します。

FX買いスワップ運用口座における、月間10万円、または20万円の買いスワップポイントをいただくための必要証拠金を計算致しました。

理想はですね、特にお若い方々へ申し上げたいのですが、公的年金受給年齢時に上記の様になっていましたと。そうなれば、完璧です。老後も安心です。でも税金対策の心配は出て来ますが。それと、保有買いポジションも、メキシコペソ円をベースと致しまして、ノルウェイクローネ円、オーストラリアドル円、以上3ペアの保有をおすすめ致します。ペア分子国、国が無くなる事はございません。でも、投資は、自己責任、自己判断でお願い致します。
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2026年5月17日(日)時点での必要証拠金証拠金再計算を致しました。

以上5点です。個人投資家は、◯ぬまでは、時間は無限にありますので、まずは上記で一番のおすすめは、➄です。その次は、③です。その時、その時の状況に対応していかないと、生き残れません。仕事も投資も一緒です。ましてや、人生もです。今後も、感度を研ぎ澄ましまして、対処、対応してまいります。こうやって、何やかやと考えている時間が楽しいのですよ。
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2026年5月15日(金)取引実績です。

アメリカドル円です。昨晩21時30分以降のアメリカ経済各指標、結果良好でしたので、同ペアうなぎのぼりでして、現在、158円77銭です。159円に近づいておりますので、また週明け「言うだけ番長」の出現になります。でも毎回これやっていますと、「狼少年」となってしまいますので、気がついたら、あっという間に、160円台突破、安定の座になる可能性も有りえます。
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2026年5月14日(木)取引実績です。

昨晩のアメリカ経済指標、これと言ったサプライズ数値もありませず、少なくとも言える事は、安く仕入れて(輸入して)、高く売っている(輸出している)なと。今後のアメリカ貿易収支の大幅改善を示唆している様な、4月の輸出入物価指数でした。ですので、今後も、円安基調、底堅いです。
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2026年5月13日(水)取引実績です。

問題はですね、この期間、為替介入が入るかどうかです。前提と致しましては、次回6月16日日本政策金利発表の内容いかんとなります。ぼちぼちオールドメディアへ、その情報漏れて来るとは考えますが、おそらくです。上げて来るのでしょう。現行0.75%⇒新金利1.00%です。
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2026年5月12日(火)取引実績です。

平穏無事な1日と思いきや、12日14時台、メキシコ円高値9円16銭からいきなり、安値9円10銭まで下落致しました。当日高値、安値が、この14時台で作られました。何事かと思いきや、14時発表の経済指標は、日本のCIだけでして、内容も平凡です。これは関係なさそうです。と言う事は、またぞろ、為替介入かとの連想が為されるのですが、まずは、同時間のアメリカドル円を観てみましょう。高値157円75銭、安値156円72銭と、この1時間だけで、大きく変動致しました。高安差1円03銭です。しかも、同ペアの場合、本日1時に高値157円76銭と、更新しております。
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2026年5月11日(月)取引実績です。

『みんなのFX』口座 ◎現在の、買いポジションです。  ◯メキシコペソ円 買い1000通貨 買いポジション 9円28銭〜7円00銭迄の、以上32本です。 ◯ノルウェイクローネ円 買い1000通貨 買いポジション 17円00銭、16円90銭の...
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今後の相場の行方です。

中東情勢が落ち着かない限り、国際原油価格は高騰しっぱなしです。国際原油取引決済通貨は、「アメリカドル」でして、原油価格高騰⇒アメリカドルの調達量増加⇒つまり円安となる訳です。したがいまして、先の為替介入は、全くの無意味とは申しませんが、「焼け石に水」でして、まず、この焼け石を冷まさなくてはいけないのです。安い時期に仕込んだ、アメリカドルを高値で円転したのであれば、差益が発生いたしますので、それはそれで、結構な事ではございますが、円転が目的であるならば、もっと、長期間で、目立たない様にやっていただかないと、市場が混乱致します。結局、誰も幸せになっていません。日本政府がやるべき事は、為替介入では無く、中東情勢に関する、各国との調整、調停です。
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2026年5月10日(日)時点での、必要証拠金再計算を致しました。

以上ざっと5点です。これらは、国策です。そして、これらの国策を遂行するための会社への出資を募ります。基本的には、日本政府、日本企業、日本国民から出資を仰ぎます。立ち上げるべき国策会社は以下のとおりです。
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2026年5月8日(金)取引実績です。

しかしながらでございます。アメリカのベッセント財務長官が、11日に来日、おそらく二泊三日されるらしいのですが、ここで、先般の様に「日米協調介入」などと、有りもしない、有り得ない話を、財務省・日銀・オールドメディアが、垂れ流す可能性が大です。この点、警戒しなければいけません。市場がびびってしまいます。