そもそも、人んちの庭先で、演習なんかするんじゃないよと言いたいです。中国大陸政府と、中国大陸軍、意思疎通といいますか、連携が取れていません。現在の、日中関係緊迫下で、やるべき所業ではありません。
レーダー波照射＝ロックオン＝戦闘意思有りのメッセージです。この段階で、まかり間違って、トリガーボタンを押したと致します。中国大陸人パイロットがです。ミサイル及び、機関砲弾発射となり、相手機、今回の場合は航空自衛隊のＦ１５戦闘機ですが、回避は、非常に困難となります。有事下でも無いのに、この行為は危険極まりないです。
ですので、レーダー照射を受けた側の戦闘機内コックピットでは、アラームが鳴り響きます。尋常では無い状況と、皆さん、捉えていただきたいのです。最大限に危険な状態です。
この様な状況を見まするに、中国大陸政府および中国大陸軍は度し難い痴れ者集団でして、自由主義諸国の常識、ルールは一切、通用致しません。情は無用です。まずは相手にしない事です。きゃつらを再びの鎖国状態へ追い込みます。
自由主義諸国は、有事に備えて、万全の体制で、臨むだけです。ですので、今すぐにできる事は、中国大陸在留の邦人を、大緊急で、日本へ送還させる事です。期限を設けましょう。期限を過ぎての邦人保護は、一切致しませんと。日本政府はそこまで言い切って下さい。
そして、中国大陸進出日本企業です。直ちに撤退をお願い致します。ちなみに、◯団◯は、中国大陸政府のポチ公ですので、相手にしないで下さい。こやつらの言うことは聞かないで下さい。ここまで申し上げましても行動しない日本企業は、倒産の一択しかありません。しかも来年にもです。すぐに来ます。
それと、今度は、日本国内在留の、中国大陸人です。早急に、祖国へお帰り下さい。このまま日本にいても良いことはありません。同胞の来日観光客も激減致しまして、商売上がったりでしょう。重ねて申し上げます。早急にお帰り下さい。
そして、日本政府（地方自治体も含みます）ならびに日本企業、日本国民におかれましては、今後、対中国大陸への投融資は一切行わないで下さい。現段階での投融資残高を計算、全て精算して下さい。過去の円借款残高が未だあると考えますが、全て、精算、返却してもらって下さい。つまり日本は、官民上げての彼の国からの資金総引き上げとなります。あの国の国債を買う行為は、法律で一切禁止として下さい。当然、あの国の国債は、市場で完全に売却して下さい。全てです。
もう一度、日本国内に戻ります。中国大陸関連ＮＰＯへの補助金給付は、政府であろうが、地方自治体であろうが、年内を持ちまして、一切禁止です。当然、在日中国大陸人への生活保護給付、保険診療は一切、禁止です。これは、本日から実施です。徹底的に完璧にです。祖国へのお早いお帰りを促します。
今回は以上でございます。今後とも何卒、よろしくお願い申し上げます。
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