有事における、資金調達の件です。

 我が国日本における、有事勃発から、終結までにかかる経費と言いますか、お金は、予備費も含めまして、1000兆円です。

 その前に、当然、有事勃発確定の件、日本政府は、事前察知致しておりますので、準備・対応のための資金が必要です。こちらも、予備費を含めまして、1000兆円必要です。

 合計2000兆円、必要です。これらの資金調達ですが、増税は絶対に駄目です。現在の、日本国民公租公課負担が、既に、五公五民です。これ以上の増税は、無理です。もっとも、今後、財務省は無くなりますので、こんな、たわけた話が遡上に登ることもございません。

 ではどうするかですが、戦時国債と、防衛国債を発行、上記合計2000兆円を調達致します。

 戦時国債は、有事勃発時に発行致します。防衛国債は、今年にも、発行致します。かかる利子につきましては、どちらも、完全に非課税です。

 さて、防衛国債で資金調達致しました、1000兆円の使い道です。以下のとおりです。
 
 ①日本国内での、ドローン、弾薬、ミサイル、兵器、食糧、エネルギー、その他設備の大増産、大備蓄を実施致します。

 ②自衛隊各基地、各駐屯地、上記備蓄設備・増産設備を、大深度地下施設へ、移します。

 ③上記②同様、日本国民避難所を、大深度地下施設へ設置致します。

 ④並行いたしまして、戦略物資の備蓄を大緊急で実施致します。当然ではございますが、こちらも、上記大深度地下施設にて保管致します。

 ⑤これまた、大深度地下施設に、無人工場を設置、ドローン、弾薬、ミサイル、エネルギー、食糧を製造または生産致します。日本国内100箇所以上です。

 ⑥敵国在日外国人、一斉強制送還費用に使います。直ちに、祖国へお帰り下さい。日本国内居続けで、テロを起こされてはかないません。

 以上6点です。

 当時期、日本の貿易収支は真っ赤っ赤になるでしょう。でも背に腹は変えられません。この点も、後程、述べさせていただきます。

 戦時国債で資金調達致しました、1000兆円の使い道です。以下のとおりです。

 ①継戦能力維持のためのありとあらゆる方策に使います。

 ②空中、陸上、海上、海中ドローンを大増産致します。すぐに、最前線へ投入、大飽和攻撃を実施致します。数で勝負です。24時間、365日、真断無く、攻撃致します。人的被害軽減にもつながります。

 以上2点です。

 さて、上記2種国債償還時期ですが、有事終結時となります。敵国から召し上げた戦利品を償還原資に充てます。早急に平時経済へ戻します。

 ですので、現段階から、敵国保管の金、銀、銅、プラチナ、ダイヤモンド等の貴金属の在り処を、調べて置くことです。有事終結時に、根こそぎ、貰います。日本と一緒に戦っていただきました、自由主義諸国と山分けです。日本の取り分は、邦貨換算で、5000兆円です。上記国債2000兆円の償還と利払い原資、他、様々な手間賃合計で、5000兆円です。

 となりますと、敵国、1京円の支払いとなります。日本だけへの支払いでは無くなりますので。全ての在庫を吐き出させて、それでも、足りない場合は、該当敵国の汚れた土地ではありますが、領土割譲、つまり、土地を貰います。

 戦利品、邦貨換算5000兆円で、上記2種特別国債を償還、残りを日本国内の戦後復興に充てます。少なからず、日本の国土、被害が発生致しますので。

 さて、敵国ですが、完全放置です。放っておきましょう。第二次文化大革命の内容、外から、冷静に、とくと拝見致しましょう。

 今回は以上でございます。今後とも何卒、よろしくお願い申し上げます。

 

 

 

 
 

 

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